未診断疾患について

最近、耳の下や顎（あご）の下に継続的な弱い痛みがあったため、近所の耳鼻咽喉科を受診しました。しかし、触診でも超音波検査でも異常は見つからず、「様子見」ということになりました。

実は以前にも、大量の寝汗をかく状態が続いて内科を受診したことがあります。その際もレントゲン、心電図、血液検査を行いましたが特に異常はなく、やはり「様子見」でした。

今でもこの症状は続いています。今後本当に問題がないのかどうかはわかりませんが、ひとまずは元気に日常を過ごせています。

年齢を重ねると、体の不調はすべて「老化」で片付けられてしまうことも少なくありません。症例が豊富で対処法が確立しているような症状であっても、真の原因まで突き止められているとは限らないのが実情です。

私のかかりつけ医も「薬は根本原因を治すものではなく、あくまで対症療法を行うもの」と言い切っています。薬を飲んで治ったとしても、それが薬の効き目なのか、それとも自身の自然治癒力や免疫力によるものなのかは判断がつきません。「プラシーボ（偽薬）効果」という言葉が存在するのも、そのためでしょう。

少なくとも高齢者においては、良質な睡眠、十分な栄養、適度な運動を心がけ、自らの免疫力を維持・鍛えることこそが何より重要なのだと感じています。

一方で、世の中には確定的な診断がつかない病気に苦しんでいる方が、今なお多くいらっしゃるようです。気になってWebで調べてみました。

日本には「IRUD（未診断疾患イニシアチブ）」というプロジェクトがあり、原因不明の症状に悩む患者さんの遺伝子を解析し、病気の診断や治療法の解明に取り組んでいます。その資料によると、世界中でおよそ人口の6〜8％（約3億5,000万人以上）もの未診断疾患の患者が存在すると推定されているそうです。そして、そのうち約8割は遺伝子が関連していると考えられています。残りの約2割はそれ以外となり、いまだ多くの謎に包まれたままです。

遺伝子とは無関係とは思いますが、自分自身がこうした体の不調を経験したことで、初めて世界中にこのような苦しみを抱える人々がいることを知る機会となりました。大きな学びを得られたと考えています。

日米同盟を考える

9月22日の首脳会談のニュースを見て、不安を感じた方も多かったのではないでしょうか。

米中首脳や日米首脳の会談の様子を目にして、「米国は中国と関係改善を進め、日本が中国から圧力を受けたとしても、有事の際に本当に助けてくれないのではないか」「米国一辺倒ではなく、日本も中国との関係を模索すべきではないか」と感じた方は少なくないはずです。

こうした疑問をきっかけに、改めて日米安全保障条約（日米安保）とか、ウクライナvsロシアの戦争等について調べてみました。

日米安保条約「第5条」の現実
条約の全文は外務省のウェブサイト（外務省：日米安全保障条約）で確認できます。
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/usa/hosho/jyoyaku.html

日本が攻撃を受けた際に米国が防衛義務を負うと定めているのは、第5条です。

第五条
各締約国は、日本国の施政の下にある領域における、いずれか一方に対する武力攻撃が、自国の平和及び安全を危うくするものであることを認め、自国の憲法上の規定及び手続に従つて共通の危険に対処するように行動することを宣言する。
（後略）

ここで注目すべきは、「自国の憲法上の規定及び手続に従つて」という一文です。自動的に軍事介入が行われるわけではありません。

条約や協定を結んでいながら、実際に有事が発生した際に相手国が救援を行わなかった（または限定的だった）歴史的事例はいくつも存在するようです。Gemini君が次のように教えてくれます。

1. 英仏によるポーランド救援の見送り（1939年・第二次世界大戦）
協定: 英波・仏波相互援助条約

経緯: ナチス・ドイツの侵攻に対し、英仏は宣言上宣戦布告をしたものの、地上軍を大規模に投じる支援を行いませんでした（「奇妙な戦争」）。

結果: ポーランドは短期間で独ソ両国に占領されました。

2. ブダペスト備忘録とウクリイナ（2014年・クリミア併合）
文書: ブダペスト安全保障備忘録（1994年）

経緯: ウクリイナが核兵器を放棄する見返りとして米英ロが領土の保全を約束しましたが、2014年のクリミア併合時、米英は直接の軍事介入を行わず、経済制裁や後方支援にとどまりました。

3. パリ協定と南ベトナム（1975年・ベトナム戦争終結）
合意: パリ協定（1973年）および米国の防衛コミットメント

経緯: 米軍撤退後、1975年に北ベトナムが本格侵攻を開始した際、米国議会が追加軍事支援の予算を承認せず、再介入は行われませんでした。

大国との直接対決を避ける米国のロジック
米国が支援を行わない判断を下す最大の理由は「大国同士の直接衝突の回避」です。

ロシアがウクライナに侵攻した際、米国のバイデン大統領は次のように演説しました。

"We will not fight a war against Russia in Ukraine. Direct confrontation between NATO and Russia is World War III, something we must strive to prevent."
（「ウクライナでロシアと戦争をすることはない。NATOとロシアの直接対決は第三次世界大戦を意味し、それは絶対に防がねばならない」／2022年3月11日演説）

もし中国が日本や台湾へ軍事侵攻を行った場合、米国が「第三次世界大戦の回避」を最優先すれば、自国軍を直接投入して戦闘に参加しない可能性は十分に考えられます。

また、米国には戦争権限法（War Powers Resolution）があり、議会の承認が得られなければ大統領独断での長期的な軍事介入はできません。米国内でインフレや経済問題が深刻化し、「他国の戦争に巨額の国費や米兵の命を投じるな」という世論が高まれば、議会が介入を拒否するリスクもあります。

近年でも、サウジアラビアがイエメンのフーシ派による攻撃を受けた際、軍事支援の要請に対して米国が介入を見送った事例（参考: RT News）のように、米国の国益にそぐわなければ支援は得られません。
https://www.rt.com/news/646322-trump-left-saudi-arabia-to-face-houthis-alone-mearsheimer/

私たちの課題
さらに考慮すべきは、米国の戦争に日本が巻き込まれるリスクです。米国が超大国ではない手頃な国、例えば北朝鮮等、との紛争状態になれば、相手国は近隣にある在日・在韓米軍基地を標的に攻撃を仕掛けてくるのは間違いありません。それは米国イスラエルとイランの戦争で私たちは知ってしまいました。

「米軍がいるから安心」ではなく、「米軍基地があるから攻撃対象になる」という側面も否定できません。

こうした現実を踏まえると、日米同盟だけに過度に依存し続ける姿勢は見直すべき時期に来ているのではないでしょうか。沖縄をはじめとする国内の米軍基地についてはこの際縮小してもらうべきではないでしょうか。

「自分の国は自分で守る」という原則に立ち返りつつも、一度戦争が始まってしまえば莫大な悲劇が生まれます。戦争を絶対に起こさせないため、他国任せにせず、苦しくても自らの手で外交的・平和的な解決の道を模索し続けることこそが、今私たちに求められているのではないかと考えさせられました。

生活支援コーディネーター（SC）のことなど

生活支援コーディネーターに関する市民フォーラムに参加してきた。

活動内容はなんとなく分かったものの、背景や制度のことが気になったので、GeminiIやWebサイトでお世話になり調べてみた。

生活支援コーディネーター（SC）とは？

生活支援コーディネーター（略称：SC）は、市町村や日常生活圏域（中学校区など）ごとに配置されている。

主な所属先は社会福祉協議会や地域包括支援センターがほとんどだが、一部には市町村の福祉課に所属する公務員のSCもいるようだ。

根拠となる法律は、介護保険法 第115条の45 第2項第5号。

『五 被保険者の地域における自立した日常生活の支援及び要介護状態等となることの予防又は要介護状態等の軽減若しくは悪化の防止に係る体制の整備その他のこれらを促進する事業』

要するに、「要介護状態になるのを少しでも防ぐため、地域で助け合える仕組みや体制を整える」ための事業ということのようだ。

SCが所属する2つの主な団体

彼らが主として所属している団体についても整理してみた。

① 社会福祉協議会（社協）

• 根拠法： 社会福祉法（市町村単位に設置される民間組織／社会福祉法人）

• 主な収入源： 行政からの委託金・補助金、住民からの会費など（自分自身は会費を払った記憶があまりないが、多くは市からの委託金で賄われているようだ）。

• 働いている人： 社会福祉士、精神保健福祉士、福祉活動専門員、ボランティアコーディネーター、コミュニティソーシャルワーカー（CSW）、ケアマネジャー、訪問介護員など、地域福祉を担う人たち。

② 地域包括支援センター

• 根拠法： 介護保険法（市町村が設置する公的な機関）

• 設置単位： 高齢者がおおむね30分以内に駆けつけられる「日常生活圏域」ごとに設置。

• 主な収入源： 介護保険料および税金（国・都道府県・市町村）。

• 働いている人： 保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員（主任ケアマネジャー）の3専門職を中心に、ケアマネジャーや認知症地域支援推進員などが配置されている。

SCの給与と実際の仕事内容

求人サイト（ソラジョブ等）で調べてみると、SCの年収相場は300万〜450万円程度のようだ。

フォーラムで紹介されていた活動事例に、こんなものがあった。

• 『近所の高齢者を誘って、週1回ほどみんなで近所を散歩する。途中で休憩してお茶を飲んだり、おしゃべりをしたりしている』

これを聞いたとき、「このくらいなら自分にもできそうだ」と感じた。

もちろん、単に一緒に散歩するだけで給料が払われているわけではないだろう。こうした「高齢者が外に出て人と交流するきっかけ（仕組み）」を地域の中に新しく企画し、住民同士で継続できるよう裏で繋ぐのが彼らの本当の役割なのだと思う。

直接的な介護の現場に比べれば体力を激しく使う仕事ではなさそうだが、地域の人々と関係を築いていくコミュニケーション能力が求められる仕事なのだろう。

フォーラムに参加してみての感想

今回市民フォーラムに参加したことで、福祉の複雑な仕組みについて少し知識が増えた。

ただ、素人目で見ると「似たような役割を持つ公的・準公的な組織がいくつもあるな」という印象も受けた。これらをうまく整理・統合できれば、もう少し行政財源の節約にもつながるのではないか……などと考える良いきっかけになった

印旛沼の堤防決壊

台風25号がもたらした大雨の影響により、印旛沼の堤防が決壊しました。 テレビの取材に対し、床上浸水の被害に遭われた方が「この地に移り住んで数十年、こんなことは一度もなかった」と答えていましたが、その言葉にも頷けます。

現在の印旛沼の姿をつくったのは、昭和21年（1946年）から昭和44年（1969年）にかけて行われた「印旛沼開発事業」です。事業完了の1969年から今年（2026年）までの57年間、この地域では深刻な治水災害が発生していませんでした。住民の方が「初めての経験だ」と驚かれるのも当然のことと言えます。

干拓と治水を果たした大規模事業

この開発事業により、印旛沼の面積は約2,000haから約1,310haへと縮小し、代わりに934haもの新たな耕地が誕生しました。

また、沼は大きく「西印旛沼」と「北印旛沼」の2つに分かれ、両者は「印旛捷水路（しょうすいろ）」で結ばれています。標高は西印旛沼側の方が高いため、水は基本的に西から北へと流れていきます。

さらに、この事業によって「印旛放水路（新川・花見川）」が完成し、東京湾への排水という新たなルートが確保されました。

• ※新川は八千代市勝田台付近で「花見川」と名称が変わります。

• この分水嶺には「大和田排水機場」が設置されており、印旛沼の水位が上昇した際にポンプで強制的に東京湾側（花見川）へ排水する仕組みになっています。

今回の堤防決壊の要因を考える

印旛沼から外部へ水を送り出す主なルートは、以下の2つです。

1. 長門川（利根川へ流れるルート）

2. 新川・花見川（大和田排水機場を経て東京湾へ流れるルート）

今回の堤防決壊は「北印旛沼」で発生しました。 北印旛沼の主な排水先は「長門川」ですが、今回の大雨では本流である利根川自体も増水していたことにより、長門川からの十分な排水が行えなかった可能性があります。

この排水不全による水位の上昇が、今回の北印旛沼での堤防決壊につながった大きな要因ではないかと思いますがどうでしょうか。

参考資料

1．千葉県　9月23日発表　北印旛沼の堤防決壊について

www.pref.chiba.lg.jp

2. 印旛沼の歴史

www.i-kouiki.jp

『伝説の朝ごはん』を観た。

Amazonプライム・ビデオで『伝説の朝ごはん』という番組を観始めました。全78話のうち、まだ3話ほど観た段階ですが、感動を受けました。

1話30分ほどで、出演者はジャーナリストの田原総一朗さんや大学理事長といった著名人も登場しますが、大半はごく普通の人々です。番組にはナレーションもBGMも一切ありません。ただ最低限の字幕が入るなか、出演者が朝ごはんを作って食べるまでのプロセスが淡々と映し出されます。NHKの『ドキュメント72時間』に似た雰囲気もありますが、過度な演出を抑えた素朴な味わいが大きな魅力です。

何より素晴らしいと感じたのは、登場人物たちの力強い生き様です。

田原総一朗さんは、トーストとお湯で作る目玉焼き、そして牛乳などの飲み物というメニューを30年間続けているとのこと。出来上がった朝食を、本が積み上がった書斎らしき仕事場で食べていました。普段テレビで観る姿とは違う、ゆったりとした時間を過ごす様子が印象的で、今なお現役で仕事を続けておられる姿には頭が下がります。

マスターズ陸上の世界記録を持つ92歳の男性は、朝食作りのために自ら畑へ向かい、大根やネギを収穫するところから始まります。献立は、人参・大根・サツマイモ・里芋・ひき肉・シイタケ・海藻などが入った具だくさんの味噌汁をはじめ、ご飯、納豆、はちみつ入り牛乳、黒ニンニクと盛りだくさん。なんと納豆や黒ニンニクまで手作りだそうです。「3年後に世界記録を狙える競技がある」と、目を輝かせて未来を語る姿が非常に印象的でした。

また、80代の農家の女性は、ご家族だけでなく自宅で働く研修生のための食事も手際よく作られていました。こちらも自宅の畑で採れた大根や人参をたっぷり使った具だくさんの味噌汁が印象的でした。

高齢であってもすべて自分の力でやり遂げ、それぞれの目標や役割を持って生きている姿から、画面越しに圧倒的な「生きるエネルギー」と勇気をもらいました。

ドラマも魅力的ですが、こうして人生を誠実に生きる人々の日々の営みを垣間見ることも、非常に味わい深く楽しい体験です。まさに「生きることは食べること」だと実感させられました。残りのエピソードも、楽しみながら少しずつ観進めていきたいと思います。

一時期だけ働き、あとは気ままに生きる直物？ 彼岸花

最近、近所の公園で彼岸花が美しく咲いているのを見かけるようになりました。 彼岸花といえば、鮮やかな花が咲いているときには葉が一切ありません。そして花が終わり、晩秋から冬になるとようやく青々と葉を伸ばし始めます。

一般的な植物は、暖かく日光が豊富な夏に葉を茂らせて光合成を行い、冬には休眠します。 しかし、彼岸花はその真逆です。寒さの厳しい冬の間に葉を出して光合成を行い、球根へしっかりと栄養を蓄えます。春になると葉は枯れ、秋に花が咲くまで地中で「夏眠」に入ります。葉がない間は光合成ができないため、地中の水とたくわえたエネルギーだけでじっと過ごしているはずです。 常緑樹などに比べるとずいぶん怠け者、あるいは自由気ままな植物に思えます。人間に例えるなら、バイトで一生懸命お金を貯め、貯まったらその資金で世界放浪の旅に出る若者のようでもある。

なぜ彼岸花は、このような不合理と思われる性質を選んだのだろうか。 「原産地が季節の逆転する南半球だからでは？」と思い調べてみましたが、原産国は中国でした。つまり、進化の過程で「冬に働き、夏に休む」スタイルこそが、彼岸花にとって生き残るために最も有利だったということだろうと思います。それは、 たとえば、ほかの植物が青々と茂る夏は害虫や動物に食べられるリスクが高いため、あえて時期をずらして葉を出さない個体が生き残ったのかもしれません。

身近な植物でありながら、常識にとらわれない独自の戦略でたくましく生きる彼岸花。 公園の赤い花を見つめていると、進化の不思議や自然界のドラマに思いが膨らみ、いろいろなことを考えさせてくれる。

地名の力について考える

山手線一周ウォーキングの途中、学習院大学と線路の間に挟まれた「学習院椿の坂」という400メートルほどの坂道に出会いました。目白駅を降りるとすぐです。一見すると、ごく普通の緩やかな坂ですが、とても惹きつけられる名前です。「学習院」という格式高さに「椿」の華やかさが加わり、どこか洗練された雰囲気を醸し出しています。近くには夏目漱石の笑う猫をモチーフにした像もあり、散策の気分を高めてくれます。この名前だけで「一度行ってみたい」「こんな街に住んでみたい」と思わせる魅力があります。

このように、名前の響きが街のイメージを引き上げている例は他にもあります。たとえば「自由が丘」や「田園調布」といった街です。もちろん、街自体にショップや住環境などの魅力があることは確かですが、美しい地名がそのブランディングに大きく貢献しているのは間違いないと思います。

 一方で、少し残念に感じる地名のつけ方もあります。たとえば埼玉県内のJR駅名です。浦和駅の周辺には、北浦和、南浦和、東浦和、西浦和、中浦和、武蔵浦和、さらに浦和美園（埼玉高速鉄道）まで、「浦和」とつく駅が7つも存在します。方角を当てはめただけの名前は少し無味乾燥に感じられ、「どんな街だろう」というワクワク感は湧きにくいかもしれません。ちなみに千葉市で「千葉」がつくJRの駅は千葉、西千葉、本千葉、東千葉の4駅ですので、よほど埼玉の人は浦和を推しているようです。

NHKの『ブラタモリ』で知ったのですが、「自由が丘」という地名は、地元の学校「自由ヶ丘学園」の名を気に入った舞踊家の石井漠氏が、手紙の差出人住所に勝手に使い始めたことがきっかけで定着したのだそうです。 魅力的な名前がまず存在し、あとからその名に引き寄せられるように街の魅力が作られていく――地名には、私たちが思う以上に街の未来を動かす力があるような気がします。